この記事では、電動自転車の処分方法を5つご紹介します。
電動自転車の処分では、普通の自転車とは違って注意しなければならない点もあるので、よく確認しておきましょう。
また、電動自転車の処分時欠かせない、バッテリーの処分方法についてもご紹介します。
処分方法が分かりにくく放置されがちな電動自転車。自分にあった方法で手放して、すっきりしましょう！
電動自転車の処分方法5選
電動自転車を処分する方法は5種類あります。
自身の電動自転車の状態や車の有無などから、最適な処分方法を選んでみましょう。
自治体で粗大ゴミとして出す
電動自転車は、自治体を利用して処分することも可能です。
自治体で粗大ゴミとして出すときは、バッテリーを取り外しておく必要があるので十分注意しましょう。
一部の自治体ではバッテリーをつけたままでも、回収してくれます。
お住まいの自治体に問い合わせて、バッテリーをどうするべきか尋ねておきましょう。
自治体を利用して電動自転車を処分する際の大まかな流れは、以下の通りです。
- 自治体の公式サイトにアクセスし、電話またはインターネットから予約する
- 必要な金額分の粗大ゴミ処理券をコンビニエンスストアなどで購入する
- 粗大ゴミ処理券に必要事項を記入し、電動自転車のよく見える場所に貼る
- 予約した日時に、指定の場所へ持って行く
年末や引っ越しシーズンと重なると、すぐに処分したいと思ってもしばらく待たなければなりません。
処分方法と加えて処分するタイミングもチェックしておきましょう。
自治体のゴミ処理場に持ち込む
事前に予約して指定の日時に電動自転車を搬出する他、自治体ではゴミ処理場への直接持ち込みによっても処分が可能です。
時間をかけずに処分でき、収集してもらうよりも費用を抑えられるのが特徴です。
ゴミ処理場は郊外にある場合が多いので、運搬するための車があるときに利用できる方法といえます。
少し離れた場所にある点から、持って行くのに時間がかかるケースもあるので念頭に置いておきましょう。
速やかに電動自転車を処分できるものの、自身で手続きや運搬をする必要があります。
自転車販売店で引き取ってもらう
電動自転車は、自転車販売店で引き取ってもらえます。
購入店で引き取ってもらえるケースが多いので、処分を考えているときは尋ねてみましょう。
買い替えたい時だけでなく、引き取りのみに対応している店舗もあります。
自転車販売店は、自転車を廃棄する場合についても詳しいです。
どの方法で電動自転車を処分しようか迷っているときは、自転車販売店で相談してみると良いでしょう。
知人など身近な人に譲る
不要だけれどまだ使える、周りに電動自転車が欲しいという人がいる場合は、譲る方法もあります。
事前に状態を確認してきちんと作動するようであれば、相手も喜んで引き取ってくれるでしょう。
知人などに譲る際は、登録抹消は済ませておく必要があるので忘れないようにしてください。
不用品回収業者に依頼して回収してもらう
指定の場所に持って行くのが大変、もっと手軽に電動自転車を処分したい場合は、不用品回収業者の利用がおすすめです。
こちらの都合に合わせて自宅まで回収に来てくれて、バッテリーを取り外しておく必要もありません。
電動自転車単品はもちろん、その他にも処分したい粗大ゴミがあるときはまとめて回収してもらえます。
お得なパックプランを利用すると、電動自転車をはじめ様々な不用品を処分できるので大変便利です。
業者ごとに料金体系やサービス内容が異なるため、無料の見積りを利用して詳細を確認しましょう。
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電動自転車を処分する際の費用相場
電動自転車を処分する方法を5種類ご紹介しましたが、それぞれの処分方法にかかる費用相場もチェックしておきましょう。
| 処分方法 | 費用相場 |
|---|---|
| 自治体で粗大ゴミとして出す | 500円～800円ほど |
| 自治体のゴミ処理場へ持ち込む | 500円～800円ほど |
| 自転車販売店で引き取ってもらう | 500円～1,000円ほど |
| 知人など身近な人に譲る | 無料 |
| 不用品回収業者を利用する | 単品回収で5,000円～10,000円 |
自治体や自転車販売店を利用して電動自転車を処分すると、費用がそれほどかかりません。しかし、自身で手続きや搬出、持ち込みをする必要があります。
一方、不用品回収業者は自宅で待っているだけで、電動自転車を回収に来てくれます。
単品または他の不用品とまとめて回収も可能なので、電動自転車以外の物も処分できるのがメリットです。
費用相場を参考に、自身に合った電動自転車の処分方法はどれか考えてみてください。
電動自転車を処分する際の注意点2つ
電動自転車は、どの方法で処分するか考えるだけでなく、処分する際の注意点についても理解しておくことが大切です。
知らずに処分してしまわないよう、次の注意点について把握しておきましょう。
防犯登録の抹消手続きを済ませておく
電動自転車を処分する前に済ませておかないといけないのが、防犯登録の抹消手続きです。
防犯登録の抹消をしないままでいると、第三者に電動自転車が渡ったときにトラブルに巻き込まれてしまう可能性があります。
抹消するのに必要なものを揃えて、手放す前に手続きをしておきましょう。
～防犯登録の抹消手続きに必要なもの一覧～
- 防犯登録カード(番号の控えでも良い)
- 抹消手続きをする電動自転車
- 本人確認書類
防犯登録の抹消手続きは、最寄りの交番や警察署にある防犯協会で可能です。
防犯登録を行なった店舗でも抹消手続きができるので、行きやすいところを選びましょう。
手続きの際に、手数料はかかりません。
自転車本体とバッテリーは別々に処分する
電動自転車には、普通の自転車とは異なりバッテリーがついています。
多くの自治体で、電動自転車を処分するときこのバッテリーを取り外しておかないといけません。
別々に処分する必要があるので、まずは電動自転車からバッテリーを外すことから始めましょう。
バッテリーの外し方は、以下を参考にしてください。
～バッテリーの取り外し方～
- 電源が入っていないか確認する
- バッテリーきロックにキーを挿して、時計回りに回す(メーカーによって異なる)
- バッテリーのグリップを握って斜めに倒すようにしながら引き上げる
電動自転車のバッテリー処分方法
電動自転車を処分するときは、自転車本体とバッテリーを別々に処分しなければなりません。
では、本体から取り外したバッテリーは、どのように処分すれば良いのでしょうか？
ここでは、バッテリーの処分方法について3種類ご紹介します。
カー用品店に依頼する
電動自転車のバッテリーは、カー用品店で回収してもらえます。
たとえば、以下のような大手カー用品店でバッテリーの引き取り回収を実施中です。
- オートバックス
- イエローハット
お近くのカー用品店に、電動自転車のバッテリーを処分したいと相談すると、親切に対応してくれるところが多いです。
近くにカー用品店がある、普段から行く機会が多いという人は、電動自転車のバッテリーについて尋ねてみてください。
ガソリンスタンドで処分してもらう
バッテリーは、ガソリンスタンドで回収してもらえる場合もあります。
処分にかかる費用は、無料～1,000円程度です。
ガソリンスタンドでは車のバッテリーを中心に引き取っているので、電動自転車のバッテリーについては事前に相談してみましょう。
費用も、ガソリンスタンドによって異なります。
不用品回収業者に依頼する
バッテリーの処分に困っているときは、不用品回収業者に依頼する方法もおすすめです。
不用品回収業者は、バッテリーだけでなく電動自転車本体の回収も行なっています。
よって、バッテリーと電動自転車を別々に処分する必要がなく手軽です。
どの処分方法が適しているかわからない、シンプルかつスピーディーに電動自転車を手放したいときは不用品回収業者に相談してみてください。
電動自転車のバッテリーを処分する際の注意点3つ
最後に、電動自転車についているバッテリー処分時の注意点を見ていきます。
処分方法や電池の種類に気を付けましょう。
自治体では回収してもらえない
電動自転車についているバッテリーは、自治体での回収が困難です。
なぜなら、バッテリーは処理困難物に指定されているからです。
処理困難物に指定されているため、自治体の粗大ゴミや燃えないゴミとして処分できません。
お住まいの自治体のホームページなどを調べて、バッテリーの扱いについて確認しておきましょう。
自身で処分するのは法律違反になる
バッテリーを自身の判断で処分した場合は、法律違反にもなります。
「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」の第16条に抵触するので、自身で勝手に処理するのはやめましょう。
法律違反になるだけでなく、バッテリーには鉛など使用されているため自分で処理するのは危険です。
人体に悪影響が及ぶ可能性もあるので、バッテリーを自分で処分するのは避けましょう。
バッテリーに使用されている充電池の種類を調べておく
バッテリーにも、いろいろな種類があります。
電動自転車に使用されているバッテリーの充電池の種類を確認して、正しく処分しましょう。
バッテリーの充電池に使われているものには、鉛や希硫酸、リチウムイオン電池、ニッケル水素電池などが挙げられます。
電池の種類によって処分方法が異なるので、電動自転車のバッテリーについても確認が必要です。
電動自転車については、リチウムイオン電池またはニッケル水素電池が使用されています。
電動自転車からバッテリーの処分まで任せください！
電動自転車やバッテリーの処分方法について、費用相場や注意点も押さえながらご紹介しました。
普通の自転車とは異なる点があるため、処分する際には一つずつ確認しながら進めていきましょう。
一方、自治体で処分できるものの、都合に合わせてすぐに片付けたいときは不用品回収業者がおすすめです。
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