ドライヤーの処分方法8選！捨て方の注意点も

ドライヤー処分のタイミング【5つの判断基準】

ドライヤーの処分基準を5つ解説します。

ドライヤーがまだ使える状態の場合、ついつい動作しなくなるまで使いがちですが、本来は不具合が発生したらすぐに交換すべきです。

処分するかどうか迷っている方は、ぜひ以下を参考にしてみてください。

本体やコードが発熱している

ドライヤーを使用中に本体や電気コードが熱くなる場合は、すぐに使用を中止し、新しい製品に買い替えてください。

本体が熱くなるのは温度調節機能が破損し、適切に温度管理ができていない可能性があります。一方、電気コードが熱くなるのは内部の配線が断線している恐れも。

このような状態でドライヤーを使い続けると、故障や発火など重大な事故につながるリスクが高まります。自身の安全を守るためにも、異常が見られた場合はすぐに新しい製品への買い替えを検討して、古いドライヤーを処分してください。

異音がする

ドライヤーから異音がする場合は、内部に何らかの異常が起きている可能性があります。

異音の原因としては、以下のようなケースが考えられます。

• ほこりやゴミの堆積
• 内部部品の破損
• モーターの故障

ほこりやゴミの堆積であれば、内部の掃除で解決する可能性があります。しかし、部品の破損やモーターの故障が原因である場合は、修理をするか新しい製品への買い替えを検討してください。

異音が続く状態で使い続けると、さらなる故障の悪化や発火などの重大な事故に至るリスクがあります。

風が出ない

ドライヤーがスイッチを入れても作動しない、あるいは風が出ないなどの症状が出た場合は、寿命が近づいているサインです。

この状態が続くようであれば、ドライヤーを処分し、新しい製品に買い替えましょう。

切り替えスイッチ自体の故障や、ヒーター部分の破損も考えられるため修理でも問題ありませんが、費用を考えれば新しいものを購入したほうが良いです。

焦げたにおいや煙が出る

ドライヤーから焦げ臭いにおいや煙が出る場合は、大変危険な状況です。

一時的にホコリが熱せられただけであれば、内部の掃除で対処できる可能性があります。しかし、掃除をしても改善しない場合は、モーターが焼けている恐れがあります。

モーターが焼けた状態で使い続けると、発火や感電などの重大事故につながるリスクが高まるのですぐに使用を中止して処分しましょう。

ドライヤーの寿命

ドライヤーは比較的早い段階で寿命を迎えてしまう家電製品です。たとえ種類や機能が多様化していても、その本質は変わりません。

一般的にドライヤーの平均的な使用可能期間は、約3年から4年と言われています。

しかし、使用頻度が高ければ高いほど、寿命は早く訪れます。美容院などの業務用途で頻繁に使われるドライヤーは、家庭用よりもはるかに早期に寿命を迎えるケースが多いでしょう。

一方、家庭での使用であれば、頻度によりますが、おおむね3〜4年程度は活用できるものと考えられています。しかし、異常な音がするなど故障の兆候が見られ始めた場合は、早めに新しい製品への買い替えを検討する必要があります。

ドライヤーの処分方法8選

ドライヤーの処分方法は、以下の8通りあります。

• 一般ごみとして廃棄する
• 大型ごみとして廃棄する
• 家電製品回収ボックスに入れる
• 下取りを利用して新しいものと交換する
• 中古品買取店やリサイクルショップで売却する
• ネットフリマやオークションサイトに出品する
• 友人や知人、地域の人に贈る
• 不用品回収業者に処分を依頼する

以下でそれぞれについて解説しますので、処分しやすい方法を選択してください。

一般ごみとして廃棄する

ドライヤーを処分する際の一般的な方法は、「不燃ごみ」として普通ごみへ出すことです。ただし、自治体によって分別方法が異なる場合があるため、まずは自分が住む自治体のルールを確認し、ドライヤーがどの分別に該当するのかを確認する必要があります。

分別方法が分かれば、あとは指定のごみ袋に入れ、ごみ収集場所に出すだけ。この方法なら、日常的に行っている普通ごみの捨て方と同様で難しくありません。

また、特別な費用もかからないため、簡単に処分できます。

大型ごみとして廃棄する

ドライヤーを自治体のゴミ収集を利用して処分する際は、大きさに注意してください。一般的に1辺が30cm以上のサイズのものは「粗大ごみ」に分類される可能性があります。

ただし、粗大ごみと判定されるサイズは、自治体ごとに細かく定められているケースがあるため、処分予定のドライヤーのサイズを実測し、該当するかどうかを確認しましょう。

また、普通ごみとは異なり、粗大ごみは有料での回収となります。そのほかにもデメリットとして、自治体によっては粗大ごみの収集予約が混み合っており、数週間先や1か月先しか収集日が空いていないこともあります。

家電製品回収ボックスに入れる

ドライヤーは、多くの自治体において小型家電リサイクル法の対象品目となっています。この法律に基づく処分方法の一つが、小型家電回収ボックスの活用です。

小型家電回収ボックスは、その地域に住む人であれば誰でも無料で利用できます。ドライヤーをボックスの中に入れるだけで、特別な費用をかけずに処分できます。

小型家電回収ボックスの設置場所は、自治体のウェブサイトなどで確認できます。主に公共施設や商業施設に設置されているので、お近くの回収ボックスを見つけてみてください。

下取りを利用して新しいものと交換する

ドライヤーの買い替え時に、購入店が古いドライヤーを無料で引き取ってくれるケースがあります。このサービスを利用すれば、手間や費用も少ないでしょう。

ただし、サービスは店舗によって対応が異なります。ネットショップの購入では対象外の場合が多く、実店舗でも引き取りに条件を設けているところも。

以下の店舗はドライヤー回収を行っていますので、ぜひご活用ください。

中古品買取店やリサイクルショップで売却する

使用済みのドライヤーでも、以下の条件を満たせば、リサイクルショップや中古家電買取店で買い取ってもらえる可能性があります。

• 購入から日が浅い
• 機能が豊富
• 比較的新しい製品の型
• 人気のあるメーカー製

特に高級ドライヤーと呼ばれる製品は、中古でも需要があり、高値で買い取ってもらえる場合が多いです。お住まいの近くに買取店がない場合でも、「宅配買取」や「出張買取」など遠方からの対応をしているサービスを利用すれば買い取ってもらえます。

店舗によってサービス内容は異なりますので、公式サイトなどで確認しましょう。

ただし、買取価格は店舗によってバラつきがあり、低価格買取の0〜1,500円から、高額買取の20,000円〜30,000円までと幅があります。

ネットオークションサイト・フリマアプリに出品する

ドライヤーが故障していなかったり、まだ寿命が残っていたりする場合は、フリマアプリやインターネットオークションへの出品を検討するのも一つの選択肢です。

購入してから日が浅かったり、SNSで話題になったりした人気製品であれば、買い手がつきやすい傾向にあります。

また、自身で値段設定ができるため、需要次第では高値で売却できる可能性もあります。

ただし出品から発送手続きまですべて自身で行う必要があり、手間がかかります。個人間の取引となるため、トラブルに発展するリスクも否めません。

友人や知人、地域の人に贈る

ドライヤーを手放す際、知り合いに譲ることも選択肢の一つです。小型で扱いやすいドライヤーは、友人や知人に気軽に譲ることができ、トラブルのリスクも低いです。

ただし、譲渡前には、必ずドライヤーの動作確認を行いましょう。スイッチの不具合や温風の異常などがあっては、トラブルの元になってしまいます。

不用品回収業者に処分を依頼する

不用品回収業者に依頼するのは、ドライヤーを手間や時間をかけずに処分する方法の一つです。

不用品回収サービスでは、家庭で不要になったあらゆる品物を、種類を問わずに回収してくれます。ですので、ドライヤーだけではなく、洗面所まわりやドレッサーまわりの断捨離の際にも活用できます。大量処分時のトラック積み放題プランは非常にお得です。

利用する際は、分別や事前準備の必要がなく、業者に依頼するだけで後は全てお任せできます。中には最短で当日中に回収してくれる業者もあるので、引っ越しなどの急ぎのケースにも対応してもらえるでしょう。

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ドライヤー処分方法ごとの費用相場

ドライヤーの処分方法ごとの費用相場について解説します。状況によっても異なりますが、以下を参考としてください。

ほとんどのケースで無料処分できますが、片付けや引っ越しなどで他にも多くの不用品がある場合には不用品回収業者などに依頼しましょう。

ドライヤー処分時の3つの注意点

ドライヤーを処分する際は、以下の点に注意してください。

• 自治体によってごみの分別方法が異なる
• 小型家電リサイクル法が適用される場合がある
• 熱を持っている状態で処分しないこと

それぞれの注意点について、具体的に解説します。

自治体によってごみの分別方法が異なる

ドライヤーの適切な処分方法は、お住まいの自治体のルールや製品の種類によって異なります。同じドライヤーでも、自治体によって不燃ゴミ、粗大ゴミ、資源ゴミ、可燃ゴミ、小型家電など、扱いが分かれることがあります。

そのため、自治体による回収を利用する場合は、事前にドライヤーがどのような分別方法に該当するのかを確認しておきましょう。

自治体のウェブサイトや広報誌などを確認すれば、適切な分別方法が記載されています。

小型家電リサイクル法が適用される

ドライヤーは小型家電リサイクル法が適用されるので、回収ボックスが設置されている場合は回収してもらいましょう。

ただし、すべての自治体で回収ボックスによる回収が行われているわけではありません。地域によっては回収ボックスが設置されていないケースもあります。

小型家電リサイクル法は任意であり、義務ではないので、回収ボックスがない場合は一般のごみとして処分できます。

熱を持っている状態で処分しないこと

ドライヤーを処分する際、使用直後の熱は必ず冷ましてください。熱をもったままだと発火の危険性があり、火災につながる可能性があるためです。

必ず熱をもっていないか確認してから処分を進めましょう。

ドライヤー処分は適切なタイミングで！

ドライヤーはそのまま捨てずに、適切な方法で捨てましょう。一般のゴミとして処分してしまうと、事故につながる恐れもあるので注意してください。

また、片付けなどのタイミングでドライヤーと同時に大量の不用品がある場合は「ワンナップLIFE」にご相談ください。

そのほかの「どのように捨ててよいかわからない」小型家電の回収も可能です。たとえば、「電話機・パソコン・体重計・電子レンジ・アイロン・掃除機・マッサージ機」などもまとめて回収できますので、ぜひ大量処分時もご活用ください。

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