この記事では、粗大ゴミの定義や適切な処分方法を解説します。記事を読めば、粗大ゴミの処分方法に迷うことはありません。
「粗大ゴミ」と言われても、具体的に何を示すのかわからない人は多いのではないでしょうか？
しかし、なんとなく粗大ゴミとして処分してはいけません。間違った認識をしていると、適切に処分できない場合があるからです。
粗大ゴミには自治体ごとに規定があります。粗大ゴミとして処分する前に、必ず粗大ゴミとは何なのか？どんな処分方法があるのか？を確認しましょう。
粗大ゴミとは？
粗大ゴミは、一般的なゴミとは分けて考えられています。一般的なゴミよりも、捨てにくい大きさのゴミが粗大ゴミです。一般的には、以下の基準で粗大ゴミとして分類されます
- 30cm以上の金属
- 30〜50cm以上のプラスティック・木材
30cm以上の金属
ゴミの中でも、30cm以上の金属は粗大ゴミに分類されます。30cm以上ある金属は一般の不燃ゴミと一緒に捨ててはいけません。
30cm以上の金属とは、例えば以下のようなものです。
- 自転車
- ノコギリ
- 石油ストーブ
30cm以上の金属は不燃ゴミではなく、粗大ゴミとしての処分が必要です。
30〜50cm以上のプラスティック・木材
プラスティックや木材でできた30〜50cm以上のゴミも、粗大ゴミに分類されます。燃えるゴミとして出しても処分してくれません。
30〜50cm以上のプラスティック・木材とは、例えば以下のようなゴミです。
- 収納棚
- テーブル
- ポリタンク
大きめのプラスティックや木材を捨てる際には、粗大ゴミとして処分しましょう。
自治体で定義が異なる
粗大ゴミの定義は自治体ごとに決められています。「30cm以上の金属」「30〜50cm以上のプラスティック・木材」は、あくまでも一般的言われている目安です。
対象のゴミが粗大ゴミに分類されるかは、自治体のホームページをご確認ください。各自治体のホームページには、粗大ゴミに関する規定が記載されています。
粗大ゴミの処分方法とは？
粗大ゴミの処分方法は主に4つです。自身に最適な方法で処分しましょう。
- 持ち込み
- 販売店での回収
- 自治体の回収サービス
- 不用品回収業者
持ち込み
粗大ゴミは規定の場所に持ち込むことで処分できます。粗大ゴミの種類によっては、持ち込みを受け付けているサービスがあるからです。
ガソリンスタンドやカー用品店では、以下のゴミの持ち込みを受け付けています。
- 灯油
- タイヤ
- ガソリン
- バッテリー
自治体によっては、粗大ゴミの処理施設で直接持ち込みを受け付けている場合もあります。持ち込みを希望する場合は、自身の自治体の処理施設が受け付けているか確認しましょう。
販売店での回収
粗大ゴミの種類によっては、販売した店舗での回収を受け付けていることがあります。処分の方法に困った場合は、販売店に確認してみましょう。
自治体の回収サービス
各自治体では粗大ゴミの回収サービスを行っています。以下の手順で申し込みしてください。
- 自治体に回収を依頼
- 粗大ゴミ処理券を購入
- 粗大ゴミ処理券を貼って指定日に自宅前に置く
- 自治体の回収が来る
粗大ゴミ処理券はスーパーやコンビニエンスストアで購入可能です。必要な粗大ゴミ券の料金は、自治体に回収を依頼した時点で教えてもらえます。
不用品回収業者
不用品回収業者に依頼すれば、粗大ゴミを処分可能です。不用品回収業者では粗大ゴミに限らず、幅広い不用品をまとめて処分してくれます。
以下に該当する場合、不用品回収業者への依頼が便利です。
- すぐに粗大ゴミを処分したい
- 粗大ゴミに該当するかわからない
- 粗大ゴミ以外にも大量のゴミがある
不用品回収業者によっては、最短で即日処分できます。自宅まで回収に来てくれるので、手間がほとんどありません。
粗大ゴミを手軽に処分したい人は、不用品回収業者に依頼しましょう。
回収できない粗大ゴミとは？
自治体の回収サービスでは処分できない粗大ゴミがあります。以下の3つに関しては、別途で処分を検討してください。
- 家電リサイクル法に該当する粗大ゴミ
- 資源有効利用促進法に該当する粗大ゴミ
- 産業廃棄物処理法に該当する粗大ゴミ
家電リサイクル法に該当する粗大ゴミ
対象の粗大ゴミが家電リサイクル法に該当する場合、自治体の回収サービスは利用できません。
家電リサイクル法は、特定家庭用機器廃棄物に含まれる材料をリサイクルするための法律です。
以下の粗大ゴミは家電リサイクル法に該当します。
リサイクル法に該当する場合、家電量販店への持ち込みやリサイクルショップの出張買取などで処分します。
不用品回収業者であれば、家電リサイクル法に該当する粗大ゴミでも回収可能です。
資源有効利用促進法に該当する粗大ゴミ
粗大ゴミが資源有効利用促進法に該当する場合、自治体に回収してもらえません。
資源有効利用促進法とは、3R(リデュース・リユース・リサイクル)を推進するため、1991年に制定された法律です。
資源有効利用促進法に該当する粗大ゴミは以下の通りです。
- ノートパソコン
- デスクトップパソコン
- ディスプレイ一体型パソコン
上記に該当する粗大ゴミは、リサイクルショップの買取サービスやパソコンメーカーで回収してもらってください。
資源有効利用促進法に該当する粗大ゴミも、不用品回収業者であれば回収できます。
産業廃棄物処理法に該当する粗大ゴミ
対象の粗大ゴミが産業廃棄物処理法に該当する場合、自治体の回収サービスは利用できません。産業廃棄物処理法に該当する粗大ゴミは、許可を得た業者しか処分できないことになっています。
産業廃棄物処理法に該当する粗大ゴミの具体例は以下の通りです。
- 木くず
- ガラス
- 蛍光灯
産業廃棄物処理法に該当する粗大ゴミを処分する場合は、許可を得ている業者が必ず確認しましょう。
粗大ゴミの回収料金とは？
粗大ゴミの回収料金は、種類や地域によってさまざまです。300円から10,000円前後の処分費用が必要な場合など、幅広く設定されています。
以下は粗大ゴミとして東京都練馬区の回収サービスを利用する場合と回収業者の比較です。
| 粗大ゴミ | 自治体の料金 | 回収業者の料金 |
|---|---|---|
| ダイニングテーブル | 800〜2,000円 | 2,500円〜 |
| 布団・毛布 | 400円 | 3,200円〜 |
| 本棚 | 400〜2,000円 | 4,000円〜 |
| ソファ | 800〜2,000円 | 3,100円〜 |
※回収業者は『ワンナップLIFE』を参照
大量に粗大ゴミを処分したい場合は、不用品回収業者の利用がおすすめです。トラック積み放題サービスを利用すれば、積めるだけ積んでも一定料金で済みます。
粗大ゴミを適切な方法で処分しよう
単にゴミといっても、粗大ゴミは一般ゴミと分けて考えられます。一般的に言われている粗大ゴミの定義は以下の通りです。
- 30cm以上の金属
- 30〜50cm以上のプラスティック・木材
粗大ゴミの処分方法は主に以下の4つがあります。
- 持ち込み
- 販売店での回収
- 自治体の回収サービス
- 不用品回収業者
粗大ゴミをまとめて処分したい人や処分に困っている人は、不用品回収業者の利用がおすすめです。最短即日で自宅まで粗大ゴミを回収しに来てくれます。
『ワンナップLIFE』は、トラック積み放題サービスだけでなく、粗大ゴミの単品回収も行っています。粗大ゴミを手軽に処分したい人は『ワンナップLIFE』へお気軽にご相談ください。
